#新型コロナウイルス　#認知症

重度認知症の人に悪影響が生じたのは、施設が実施した感染対策が要因か

　広島大学大学院と一般社団法人日本老年医学会が行った全国調査（3回目）によると、医療・介護施設の約70％が、新型コロナウイルス禍による生活の変化で認知症の人の状態に「影響が生じた」と認識していることが分かった。施設が実施した感染予防対策が、認知機能の低下といった悪影響を及ぼしたと推測される。

　調査は流行「第8波」の最中だった今年1～2月に実施。全国の特別養護老人ホームや認知症高齢者グループホームなど995の医療・介護施設から回答を得た。

　施設が実施した感染予防対策の実施状況（複数回答可）は、「家族・友人との面会制限」が最多の935施設（94.0％）であった。次いで「外出制限」が885施設（88.9％）、「施設へのボランティア訪問の中止」が849施設（85.3%）などで、施設外の人との接触を減らす対策が多かった。

　生活の変化により、重度認知症の人に生じた悪影響（複数回答可）は、「認知機能の低下」が最多の500施設（78.0％）であった。次いで「身体活動量の低下」が434施設（67.7%）、「基本的日常生活動作の低下」が428施設（66.8%）、「興味・関心、意欲の低下」が371施設（57.9%）などであった。

「影響が生じた」と回答した施設は令和2年の1回目は約39％、3年の2回目は約53％。新型コロナウイルス禍の長期化が患者・入所者の心身に深刻な影響を与えている実態が浮き彫りになった。

参考資料