安全対策を講じてはいても、介護中の事故で最も多く発生している転倒や転落。起こりやすい事故だからこそ日常的にどんな対策をすべきか。専門家の話を基に編集部が「10のTOPIC」を作成し、多職種連携での対応などを深掘りする。

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転倒予防のエキスパート

転倒予防の真の目的とは？ 支援の在り方を再チェック

　入居者やデイサービス利用者が安全に過ごせるよう、各施設では介護事故防止の取り組みが日々行われている。それでも多くの介護現場で転倒・転落事故が起こり、過半数は骨折事故に発展しているという現実がある（下記グラフ）。また、一般的にも65歳以上の転倒・転落による死亡者数は増加傾向にあり、’21年には交通事故の4倍以上に（※）。こうした不慮の事故を防ぐために、改めて私たちにできることは何か。

　多職種協働チームによる高齢者の転倒予防対策を研究する浜松医科大学教授の鈴木みずえ氏は、「転倒予防の真の目的とは何か。単に転ばないことを目的にするなら身体拘束するしかありませんが、特養ではこれまで〝身体拘束ゼロ〟の実践を積み重ねてこられた。高齢者の人権と自由を尊重したケアを行う上で、転倒を100％防ぐことは現実的に無理に近いけれど、たとえ転んでも骨折を防ぐ工夫と支援について、まだできることはたくさんあるのでは？」と語る。

　本特集では10月10日の「転倒予防の日」（日本転倒予防学会提唱）を機に、転倒予防を巡る重要TOPICから注視すべき4つのテーマを深掘り。話題のAI機器でデイ利用者の転倒リスクを評価している特別養護老人ホーム「敬愛荘」（栃木県）の取り組みも紹介する。

※出典：厚生労働省「令和３年人口動態調査」を基に消費者庁が作成したリーフレット「無理せず対策 高齢者の不慮の事故」より抜粋。同調査によると65歳以上の転倒・転落・墜落による死亡者数は9,509人で、交通事故の2,150人の4倍以上となる。

職員の見守り中に転倒が多発するワケは？

　高齢者が要介護となる主な原因の一つが「転倒・骨折」であることは、一般的にも知られている。そういう意味では、要介護3以上で認知症も中程度以上の入居者が多い特養では、常に転倒リスクを想定しながらの介助が必須となる。冒頭でも触れた通り、下のグラフは介護施設内で最も多い事故は「転倒・転落・滑落」で65.6％に上り、事故傷病分類で見ると全体の70.7％が「骨折」していたことを示している。左図と同じ報告書によると、これら転倒・骨折事故の発生時に施設職員がどのような業務を行っていたかというと、最多は「見守り中」で46.7％という驚きの結果が。続く「他の利用者を介助中（7.2％）」や「目を離した隙（3.9％）」を合わせると、全体の約58％を占める〝介助者がちょっと目を離した隙〟に入居者は何らかの理由でバランスを崩し、転倒していることが分かる。

　前出の鈴木みずえ氏は、このデータから浮き彫りになる転倒時のシチュエーションを挙げる。

「一時的な介助用の車椅子に長時間座ってお尻が痛かったり、食事の後にトイレに行きたくなってきたけれど、職員が他の入居者を介助していたり。また、よくあるのは夕暮れ時に不安感や孤独感から自分の家に帰りたくなることも。日勤と夜勤職員の交代時刻でバタバタしている空気感に落ち着かなくなる…といった感じです。特に認知症の方たちは、こうした状況下で自ら動きだし転倒してしまうことが多いといえるでしょう」

　確かに、入居者の目線に立つと「落ち着かなくて動きたくなる」瞬間がハッキリと見えてくる。

「入居者に日々寄り添っている介護職員なら、こうした彼らの心情は十分理解されているはず。車椅子のことは、介助用の車椅子に長時間座らせない工夫をすればいいですし。問題は多忙な職員が一人で目を離さないように頑張るのではなく、職員同士で視野が狭くなりがちな状況があることを自覚して、チームで見守る体制を強化することが先決です」（鈴木氏）

転倒予防対策のヒント満載 本特集の全体像をチェック！

　チームケアの在り方次第で、入居者の転倒リスクは減らせる。その旨を上述された鈴木氏には、次項より冒頭に挙げた転倒予防対策のトピック1〜3を主に解説していただく。話に登場する多職種連携チームは、鈴木氏が研究を行った病院や介護老人保健施設の職員らで構成されている。彼らの実践から多職種で連携していくことのメリットが見えてくるだろう。また、そうしたチームケアを行っていても、右表の「転倒・転落が生じる状況」のような事案が起こることもあり、全ての転倒が施設環境や職員の過失によるものではないことにも触れていく。

　続くトピック4はAIアプリでデイサービス利用者の身体状況を分析し、転倒予防につながる体づくりに生かす取り組みに迫る。また、話題のAIツールはもちろん、「たとえ転んでも骨折しない工夫や備えが大切」と言う鈴木氏オススメの骨折発生リスクが分かる便利プログラムも紹介する。

　TOPIC5〜10に挙げた「介助方法の改善」「福祉用具の安全性を確認」「転倒・骨折予防のための食事や運動」「家族との信頼関係づくり」「事故リスク管理体制」についても、「転倒予防の真の目的とは何か」を問いつつ、多職種チームでのカンファレンスなどで、今一度見つめ直してみてほしい。

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TOPIC1
多職種連携チームで継続的にケア

多職種の多角的な観察が転倒を予防する土台に

　下記「多職種連携チームの個々の役割」のように多職種が連携するメリットについて、鈴木氏は次の3点を挙げる。①複雑な転倒リスクがある高齢者のニーズに対応できる。②チームで転倒予防に関する目標を設定することで、各職種が専門的な知識を生かしながら専門性を強化できる。③認知症やせん妄など、認知機能障害のある高齢者に必要なケアやシステム構築などを検討する場となる。

「研究にご協力いただいたチームは、対象者（患者や入居者）の転倒予防に関する課題や目標を共有し、半年ほどかけて統制を図ってきました。その間に転倒事案が起きれば検証・分析し、専門職それぞれの視点から議論して再発防止策を検討し実践していく。このとき大事なのは、多職種による多角的な観察と情報共有を通して、対象者の心身の変化を見逃さないこと。同時に、認知症でうまく言葉にできなくとも彼らの訴えを丁寧に聞くこと。転倒リスクがあっても動くからには、そこに必ず何らかの目的があるものです。その思いをくみ取って分析することから始めなければ、本当の意味での転倒予防対策にはなりません」（鈴木氏）

　こう鈴木氏が指摘するのは、介助者としてのある盲点に気付いてほしいという思いがあるから。

「最初は誰しも『高齢者の安全のために』と転倒予防に取り組みますが、いつの間にか『転ばせない』ことが使命のようになってくることが少なくありません。これは家族にも同じことが言えるので『転ばせない＝行動制限（身体拘束）』と同義であること。ご本人の意思で動かれるうちは、介助者が最善を尽くしても転倒する場合があることを理解していただく必要があります。そのためチームには事務員や相談員にも加わってもらい、家族との窓口としての役割を担ってもらっています」（鈴木氏）

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TOPIC2
認知症の方の動線や転倒関連行動を把握

生活の質を高めるケアが転倒予防対策の本質

　特養入居者に多い認知症の方々の転倒パターンとして、「夜間のトイレ関連動作において特に転びやすい」と鈴木氏。認知症になったとしても、排泄行為は本人にとって最後まで守りたい尊厳の一つである。だからこそ、本来介助が必要でも自分一人でトイレに行きたがる人が多いという。

「この際、『一人でトイレに歩いて行ったら危ない』からと認知症の方の行動を抑制するのが、転倒予防だと言えるでしょうか。私はNOだと思います。行動を抑制されることで不安感が募り、不穏行動が増える可能性もあります。認知症になっても排泄は他人の世話になりたくないと思う気持ちが残っているうちは、できるだけ本人のニーズに沿った形で安全な行動ができるようにサポートするのが、転倒予防対策の本質だと言えるでしょう」（鈴木氏）

　では、こうした入居者に対しては、どのようなサポートが適切なのだろうか。鈴木氏によれば、まずは本人がトイレに行きたがった際、どのような動作をするのか。加えて、トイレまでの動線上でバランスを崩しそうになるポイントも含めて把握すべきだという。

「安全に行き来ができるよう、必要に応じて手すりを付けたり、段差をなくしたり。夜の廊下で足元を照らすセンサーライトを取り付けると安全性がより高まります。また、こうした外的要素を整えるだけでなく、筋力低下を防ぐ目的で『いつまでも一人で歩いてトイレに行けるように体操しませんか』と転倒予防体操に誘うのも良し。このように認知症の方にとっての生活の質を高めるケアが、結果的に転倒予防につながります」

　こう語る鈴木氏が監修した「高齢者の転倒予防のケアのためのチェックリスト」（左画像）では、高齢者が可能な限り自律的かつ安全に移動動作ができるよう支援するポイントも記されている。

「リストには睡眠薬やせん妄、痛みなど転倒に影響する項目もあるので、ぜひ検討して転倒予防対策にご活用ください」（鈴木氏）

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TOPIC3
安全に暮らせる居室環境の見直しを

入居者の居室での動きを確認して対策に生かす

　入居者の心身の状態に応じて、居室環境を変えていくことも転倒予防対策には重要だ。そのためには、まず入居者が日頃、居室でどのような動きをしているのか正確に把握する必要がある。

「ベッドからの起き上がりや立ち上がり、タンスなどの家具や壁に触れて伝い歩きする様子など、習慣化された動作を理学療法士が一緒に動きながら確認することも大事です」と鈴木氏。ケアプランのADL評価だけでは見えてこない、直近の体調や薬剤の影響からくる歩行の不安定さなども見逃さず個別対応することを勧めている。理学療法士がいない施設は、看護師や機能訓練指導員の資格を持つ職員が行ってもいいだろう。

「認知症の方でも居室環境に居心地の良さを感じ、穏やかな気持ちで生活できれば、転倒につながるような危ない行動は少なくなってきます。（上述した）トイレ関連の動作確認と併せて、居室での入居者の動きもよく把握した上で、有効な転倒予防対策を行ってみてください」（鈴木氏）

　ちなみに認知症の方の行動が落ち着くアイテムとして、鈴木氏が紹介するのが「認知症マフ」（下写真）。イギリスの高齢者福祉施設で使われている筒状ニットで、好きな飾りを縫い付けて手で触れることで心が穏やかになるそう。

「かわいいマフに周囲の人たちも好反応なので、認知症の方にはいいコミュニケーションツールにもなっています」（鈴木氏）

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TOPIC4
転倒リスクを評価するAIアイテムの活用

社会福祉法人敬愛会 特別養護老人ホーム敬愛荘

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将来的な介護人材不足も補い得るAI技術に期待

　介護現場にもAI（人工知能）搭載機器を導入する動きが出てきた。

　特別養護老人ホーム「敬愛荘」では今年、同デイサービスと法人内の別のリハビリ特化型デイサービス利用者を対象に2つのメーカー製AIによる運動機能分析アプリを試用。それぞれ歩行分析などを基にした機能訓練を実施した。

　デイサービス管理者の小林朋子さんによれば、先に敬愛荘のデイで使っていた歩行分析アプリとは別に、リハビリ特化型デイで試用した運動機能全体を分析するアプリ（下「リハケア」参照）の本格導入を現在検討しているという。

「デイサービスのアクティビティにAIアプリを取り入れたのは、利用者の方々の転倒リスク対策に役立つと思ったからです。うちは特養には理学療法士（PT）がいますが、デイには配置されていません。PTの代わりに利用者の身体状況を評価し、個別のトレーニング計画を提案してくれるAI活用に期待しています」（小林さん）

　特養の副施設長である河西紀子さんも、将来的な介護人材不足に備えるという意味でも、必要に応じて最新のデジタルツールを導入することに前向きな姿勢を示す。

「5年ほど前からも、利用者の歩行状態を測定し、評価してくれるソフト『Q’z TAG®（キューズタグ）walk』を導入し、転倒予防対策に生かしてきました。今後、ますます少数精鋭化していくであろう職員のバックアップツールとなり得るAI技術に注目していきたいです」（河西さん）

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注目の最新AI・便利ツール

トータルサポートアプリ「リハケア」

高度な運動解析から加算算定業務の支援も

筑波大学発のベンチャー「Sportip」が独自に開発した最先端のAIによる画像解析機能により、歩行分析・姿勢分析などを行い、バランス改善など利用者に応じたリハビリプランを提案。また、加算取得に必要な帳票類を中心に、作成／出力も手軽にできるようになっている。

rehacareai.com/

転倒検知システム「mirAI-EYE（ミライアイ）」

赤外線三次元センサーで部屋全体の見守りを実現

赤外線三次元センサーで人の骨格から姿勢を正確に認識できるAI画像認識技術により、入居者の転倒や転倒に至りそうな動作を検知できる「mirAI-EYE」。リアルタイムに通知を行うエコナビスタ株式会社の見守りシステム「ライフリズムナビ®＋Dr.」と連携することで、質の高い介護が可能に。

glory.co.jp/mirai-eye/

⾻折評価ツール「FRAX ®」

WHOの研究グループ発 骨折発生率の予測ツール

世界保健機関の研究グループが開発した無料プログラム。40歳以上を対象に10年以内の骨粗しょう症による骨折リスクを数値化。WEBフォームに必要項目の回答を入力すると測定される。日本語版リーフレットを制作した公益財団法人骨粗鬆症財団は判定が15％以上の場合、医療機関での骨密度検査を推奨している。

jpof.or.jp/osteoporosis/selfcheck/frax.html

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構成＝及川静／取材・文＝菅野美和