#高齢者の就業　#介護予防　#フレイル

就業状況別の要介護認定発生状況などについて3.6年の追跡調査結果を発表

　東京都健康長寿医療センター研究所の藤原佳典副所長らの研究プロジェクトは、高齢者の就業状況が健康に及ぼす影響を調査。フレイルの人を含め、フルタイムで働くことは身体機能の維持に寄与し、新規要介護認定を抑制することを明らかにした（研究成果は、国際雑誌「Geriatrics & Gerontology International」オンライン版に掲載）。東京都内の65〜84歳の男女6386人を対象として、3.6年間の追跡研究を行った結果、次のことが分かった。

• フレイルでない人では、働いていない人と比較して、フルタイム、パートタイムいずれも、認知症型と非認知症型を合わせた新規認定全体を31～34％抑制。
• フレイルの人では、フルタイムのみ新規認定全体のリスクを57％抑制。
• 主因別にみると、フルタイムの場合のみ、フレイルでない人では認知症型の新規認定を50％、フレイルの人では非認知症型の新規認定を54％抑制。

　同研究所は今回の研究結果より、今後は、フレイルになってもフルタイムで働ける仕事や作業とは何かを精査し、適材適所にマッチングすることが求められるとしている。

参考資料